ストレスチェック制度で産業医はどこまで関与してもらうべきか、受検の費用・面談の金額などの相談をしたいという事業者は、ぜひ「ONLINE KARTE」をご利用ください。ストレスチェックは必ず産業医が実施者でなければならない、面談指導に直接従事しなければならないという決まりはありません。1人で実施者となる難しさ、産業医の拘束時間を考えると、受検の費用・面談の金額を高額にせざるを得ない状態です。
「ONLINE KARTE」は医療のプロが実施者、または共同実施者としてストレスチェック実施をサポートします。また、無駄なコストを省いたサービスにより、トータル的なコストを抑えることが可能です。
ストレスチェックをただ実施するだけでは、職場環境を根本的に改善することはできません。受検結果にもとづいた集団的分析を行うことが大切です。また、ストレスチェックの実施以外にも、様々な方面から職場環境改善を目指した取り組みを行うのも良いと思います。では、職場環境を改善するためには実際どうすれば良いのでしょうか？
例えば、参加型の対策を行ってみるのも良いです。職場環境改善の計画や立案、実施などを経営トップだけが行う企業は多いですが、職場の強みや弱みをよく知っているのは従業員です。つまり、従業員の意識・行動・組織が変わらなければ改善を目指すことは難しいのです。従業員も関与した環境改善を行ってみてはいかがでしょうか？また、その他にも職場環境改善を目指す方法はたくさんあります。企業に合った方法を見つけて対策を行っていきましょう。
