ストレスチェック制度で検査（テスト）を効率良く実施したいとお考えでしたら、インターネットで簡単に受検できる「ONLINE KARTE」をご利用ください。オンラインで検査（テスト）を受けられるうえ、受検者がそのまま面談を申し込むことが可能です。
また、本人の同意に基づいた受検結果を表やグラフにして企業側が確認・書類作成をすることもできます。つまり、従業員のプライバシーを守りつつも、メンタルヘルス不調の未然防止に必要な集団分析も行うことができるのです。もちろん、必要に応じて紙媒体での受検も可能です。オンライン上での面談が可能なことから、無駄な人的コストを削減し、費用を抑えた面談を行えます。
労働者数が50人以上の企業はストレスチェック制度の対象であり、ストレスチェックを実施する義務があります。しかし、医療機関の選定や診断情報の管理、メンタルヘルス不調者のフォローなど様々な対応が必要なため、外部に委託する企業は多いです。業者によってサービス内容は異なりますので、委託する際はいつかのポイントをチェックして依頼するようにしましょう。
例えば、ストレスチェックだけでなく「その後のサポート・サービス面が充実しているか」「コンサルタントやカウンセラーの質は十分か」といったチェックが欠かせません。また、ストレスチェックの結果は個人の状況を表した非常にデリケートな情報です。第三者に見られないよう、プライバシーの守られたサービス内容であるかも確認しましょう。
